歯科口腔外科

スタッフ紹介

氏名 役職 卒年 専門分野 認定医・専門医・指導医
河合 峰雄 部長 S.57 口腔外科、歯科麻酔 日本歯科麻酔学会専門医・認定医
日本有病者歯科医療学会指導医
日本口腔感染症学会認定医
日本障害者歯科学会認定医
西田 哲也 医長 H.8 口腔外科、摂食嚥下
濱本 和彦 非常勤 H.7 インプラント 日本口腔外科学会専門医
国際インプラント学会認定医
日野 祥子 専攻医

歯科口腔外科では歯科医師会を中心に地域の医療機関との連携に重点をおいています。口腔 領域の外傷、炎症、口腔粘膜疾患、顎骨嚢胞、腫瘍、顎関節症、唾液腺疾患などの口腔外科疾患や、埋伏智歯抜歯などの外来手術、入院下での治療や手術が必要な場合、また 通常の歯科治療を行うに際して全身管理が必要な病気をお持ちの方など、病院機能を活かした医療を提供させていただいております。地域の歯科医院で対応可能 な義歯やう歯の治療などは、地域の診療所へ逆紹介をおこなっております。また、症例によってはより適切な2次医療を提供するために神戸市立医療センター中 央市民病院、西神戸医療センター、こうべ市歯科センターの「市民病院群」での連携を強化しています。
平成27年度の歯科口腔外科の初診患者数は2,800人で、そのうち紹介患者数は1,269人でした。紹介率は約46.1%と高く、地域の2次医療機関として医療連携を推進し、「病院歯科=口腔外科」という構図だけでなく、歯科医療における総合的な意味での高次医療を提供できるような診療を整えております。平成27年度の実績としては、外来手術件数は864例、入院患者数は148人でした。

診療科の紹介(診療内容)

口腔領域の外傷、炎症、口腔粘膜疾患、顎骨嚢胞、腫瘍、顎関節症、唾液腺疾患などの口腔外科疾患

MRI、3D-CTなど高度医療機器を駆使した画像診断

通常では治療が困難な障害者や認知症患者に対する鎮静法や全身麻酔下での歯科治療

静脈内鎮静法とは、手術や歯科治療の際、恐怖心や過度の緊張を避けるため、点滴で薬を投与する方法です。薬の効果によりリラックスした状態で処置を終了することができます。治療中のことを覚えておられない方がほとんどです。

有病高齢者が対象となる訪問歯科診療における後方支援

誤飲・誤嚥などのトラブルへの緊急対応や嚥下障害、睡眠時無呼吸症候群などの歯科的なアプローチ

骨移植などの前処置が必要なインプラント症例

毎週水曜日にインプラント外来を設けております。インプラント治療も地域の医療機関との連携のもとにおこなっており、原則的にはかかりつけ歯科医院からご紹介をいただくようにしております。

周術期の口腔管理、誤嚥性肺炎のリスクの高い易感染性患者への口腔ケア

周術期の感染予防や誤嚥性肺炎の予防、糖尿病などの疾患や病状に応じた口腔ケア、化学療法による口腔トラブルの予防・緩和など、歯科衛生士による専門的 口腔ケアを行っています。病状・症状の安定後は、かかりつけ歯科医院での定期検診や継続的ケアを案内し、途切れることのない口腔ケアを目指しております。 平成 25 年度では2,011例の口腔ケアを実施しました。

神戸市立西市民病院歯科口腔外科連携医施設利用要綱

第1条(趣旨)

この要綱は、地域における医療連携を深め、医療技術の向上、発展をはかるため、神戸市立西市民病院(以下「病院」という。)歯科口腔外科と歯科診療所が相互に協力し、病院で共同して診療等を行う際、病院の施設利用、運用についての必要な事項を定めるものとする。

第2条(登録)

病院施設を利用するものは、原則として事前に病院地域医療連携室に登録(様式1)の申し込み、所定の手続きを経て、神戸市立西市民病院歯科口腔外科連携医(以下「連携医」という。)の登録をする。

第3条(病院施設の利用)

連携医は次のとおり病院施設を利用することができる。

  1. 入院・外来における共同診療
  2. 画像診断・検査の依頼
  3. 施術施設利用
第4条(連携医の来院等)

連携医の来院等について、次のとおり定める

  1. 連携医は、来院の際、地域医療連携室に来院の旨記帳し、白衣と所定の名札を着用し、診療にあたる。
  2. 連携医の来院時間は原則として平日の午前9時から午後5時とし、土、日、祝日、病院の定める休院日を除く。
  3. 連携医に対しては、報酬、手当て等は支給しない。
第5条(病診連携)

共同診療を希望するとき、患者に対する病診連携に関し、次のとおり定める。

  1. 共同診療患者が来院した際、病院歯科医は診察後、連携医に対して、「患者の状況」について協議し、必要に応じ連携医から診療上必要な助言を受け、また、今後の治療方針等を連携医に伝えることとする。
  2. 連携医は、外来診療手続き後、画像診断や各種臨床検査を病院に依頼し、病院歯科医からこれらの結果について解説を受けることができる。
  3. 病院は、必要に応じて「症例検討会」を開催する。
第6条(病院歯科共同治療管理料)

病院及び連携医が属する医療機関は、病院歯科共同治療管理料について、算定可能な場合は、それぞれ法令に従い、加算算定し、請求することとする。

第7条(医事紛争の解決)

病院での診察開始以後に「医療事故・医事紛争」が生じたときには、原則として病院側がその解決に努力する。
前項に関し、病院は紛争解決のために、連携医に協力を要請することができることとし、その責は病院、連携医の双方が負うものとする。

第8条(関係機関の報告)

病院は連携医の氏名、病院利用状況を関係歯科医師会に報告するものとする。

(付則)

この要綱は平成16年11月1日から実施する。

歯科口腔外科連携医登録申請書 用紙ダウンロード

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